「赤ちゃんかわいいですか？」
「育休どうでしたか？」
育休から復帰してから、生徒たちにこんなふうに声をかけてもらう機会が増えました。なんだかくすぐったい感じですが、嬉しいことですね。半年前から右も左もわからない状態で始まった育児。この半年間、自分が感じたリアルな話を、できる限り生徒たちに伝えるようにしました。
そんな中で、あわせて伝える必要があるなぁと感じたのが、お金の話です。育休中のお金はどうなっているのか、案外生徒たちが知る機会は少ないと思います。将来、自分が育休を取るときに「あのとき聞いてよかった」と思ってもらえたらという気持ちで、できる限り経験したリアルなお金の体験談を話してみました。
まず、育児休業給付金についてです。これは「雇われている側」の雇用保険から出るお金なので、個人事業主やフリーランスの方は基本対象外です。一方、公務員は雇用保険には加入していませんが、共済組合から「育児休業手当金」という別の制度で、同じような給付を受けられます。名前は違えど、給付率は会社員と同じ水準です。なので、公務員・会社員どちらでも「もらえる仕組みは基本同じ」という前提で話を進めました。
給付金の額は、育休開始から180日間は休む前の給料の67%、それ以降は子どもが１歳になるまで50%。数字だけ見ると「かなり減るなぁ」と感じるかもしれません。でも育休中は社会保険料が免除され、給付金自体も非課税のため、実際の手取りベースで見るとこの数字より体感はずっと良かったです。事実、思っていたよりも生活は回りました。
ただ、一点だけ「えっ！」と驚いたことが。それが住民税の請求です。育休中に、急に結構な額の住民税の通知が届くのです。要するに、今まで給料から天引きされていたものが、手当の期間中は自分で納めるようになる、というだけの話なんですが、知らないと一瞬本当に焦ります。私も最初は「何かのミスでは？」と思いました（笑）。知っておくだけで、心の準備がかなり違いますね。
もうひとつ伝えたのが、給付金が振り込まれるタイミングについてです。２か月ごとにまとめて振り込まれるのですが、最初の振込まで２〜３か月かかります。つまり、育休に入ってから最初の数か月は収入がゼロ。事務室の方からあらかじめ教えてもらっていたため、ある程度の金額は事前に用意しておくことができました。余裕をもって資金を手元に置いておくと、精神的にもかなり楽になります。
なお、2025年４月以降は制度がさらに手厚くなり、夫婦ともに育休を取得した場合、一定期間は給付が80%（手取りでほぼ10割相当）になる新しい給付も始まっています。これから育休を考えている人にとって、嬉しい制度変更ですね。
制度の話ばかりになりましたが、これからは「育休に入って変わったお金のやりくり」「夫婦で話し合って決めた、満足度の高いお金の使い方」など、実生活に即した話も伝えていきたいと思っています。実際に体験したからこそ伝えられることは必ずあるはず。一人でも多くの生徒の心に残ってくれたら嬉しいですね。
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